地方病教育推進研究会事務局です。
前回ブログ、歴史から学ぶの2回目です。今回は、2018年（平成30年）6月12日山梨日々新聞社の記事から引用します。記事のタイトルは、
地方病終息「100年」の闘い 県の「安全宣言」に異論
「宮入貝が山梨県内に生息している以上、再感染の危険性がないと言い切れない」。県が地方病を撲滅したとする「宣言」を出すことを検討していた1990年代半ば。当時、県地方病治療研究会のメンバーだった巨摩共立病院名誉院長、加茂悦爾（87）は県の方針に異を唱えたことを覚えている。
県が96年に出した地方病の流行終息宣言は、山梨に対するマイナスイメージ払拭と安全性のアピールが目的とされた。だが、同じ病気の流行地だった佐賀、福岡両県が90年に発表した「安全宣言」とはニュアンスを異にしていた。
寄生虫の中間宿主である宮入貝を絶滅させたとして宣言を出した両県に対し、山梨県内では宮入貝が生息したまま。再感染の可能性は捨てきれなかった。県は当初、宣言に「撲滅」「安全」の文言を入れることをした検討したが、加茂ら医療関係者からの指摘を受け、最終的に「流行終息」とすることで落ち着いた。
加茂が駆け出しの医師だった57年、すでに宮入貝の撲滅に向けた殺貝活動や水路のコンクリート化が進んでいたが、まだ多くの患者が病院を訪れていた。大規模な病院では腹に水がたまった末期症状の患者も多く、腹部に太い針を刺して水を抜く処置をすることもあった。
次号に続く
かつて流域の一部は、地方病有病地だった
地方病教育推進研究会
事務局長
